分散型社会の鍵であるブロックチェーンを「プログラミング的思考」で解説

ブロックチェーン技術で実現される分散型社会の究極は

下記の仮想通貨で記述した特徴のある イーサリアム(ETH)のような仕組、即ち、通貨決済に加えて取引内容をブロックの中に取り組みを、その内容を含めた承認が行われる仕組自体がインフラになることで、既存社会から分離した別の社会が発生する可能性をどう考えるかを今回はテーマUしています。

30年後、企業でも国でもない、個人組合(コミュニティ)が増へ究極的には ブロックチェーンを利用した国=領土とは別のネット上の国が出てくる可能性が考えられます。

インターネットとブロックチェーンの違い

インターネト技術:情報ネットワーク

ブロックチェーン技術:価値交換のネットワーク

①②に加え、AI+IOT+5G通信技術により自動化と遠隔操作が距離を超えて可能となることで過去100年の変化を遥かに超えるシフトチェンジが実現されることは間違いない未来です。

分散型社会の生まれるチャート図

今から30年後の未来とは

シンギュラリティーの時代に入った30年後の2050年には国や企業の役割は中央主権から分散型に移行し、国の役割だった公共サービスは企業が担うようになっている可能性もあります。

公共交通とかインフラ、電気、水道、ガス、医療、社会保障など、民間で運営ができる訳ですから、公的な機能を兼ね備えた企業が現れてきます

既に、FACEBOOKでの2018年末での月間のアクティブユーザー数が23億と発表されていますので、少なく考えても10億人以上の人口を抱えたネット環境で繋がった国境のない国があるとも言えます。

このようなデジタル環境の中で、今はブロックチェーンは1つのテクノロジーですが、ブロックチェーンを利用した分散型社会が更に進んだとしたら、ネット上の国が出現する可能性は十分にありそうです

つまり、極端に言えば、企業でも国でもない集合体がその10億人のコミュニティに対して月10万円支払うなどのベイシックインカムのような社会保障などを提供することも考えられます。

そのようになる為の制度は確かに難しいですが、構築できれば「国=領土に囚われない、個人組合×テクノロジーの経済圏」が出現し、個人は、既存の国の中でリアルに生活しながら、全く異次元の完全テクノロジー空間にあるコミュニティーで別の生き方も選べるといった「完全なる複業」が実現できるかもしれません。

基礎1:アカウントの解説

簡単に言えば会員登録と言えます。スマホやパソコンを利用してインターネットにログインして様々なサービスを受ける為の権利のことです。

例えば、SNS(LINEやTwitter・Facebookなど)を利用する際、「事前にアカウントを作成ください」と言われるのは「事前に権利を取得(会員登録)してください」という意味です。

また層別で特に若年層に人気のTwitterやインスタグラムは目的などに応じて複数のアカウントを使い分ける傾向が一般化的です。

アカウントの呼び方もユニークですが「垢(アカ)」と略され「裏垢(うらあか)」「本垢(ほんあか)」「サブ垢」「鍵垢(かぎあか)」など利用目的や用途に応じて「~垢」という呼びことが若年層では常識となっています。

基礎2:アクティブユーザーの解説

「アカウントは持つが実際にはほとんどサービスを利用していないユーザー」を除いた指標としてアクティブユーザが用いられる。

計測する単位期間によって、下記のように分かれます。また複数のアカウントをもつ場合もありアカウント(会員登録)数とアクティブユザー数と会員人数はイコールではありません

  • DAU(1日当りアクティブユーザー数)
  • WAU(週間アクティブユーザー数)
  • MAU(月間アクティブユーザー数)

つまり、ある期間内に1回以上のサービス利用があったユーザーのことをアクティブユーザーと言いますのでこの指標がサービスを積極的に活用している会員と言えますが、同じ人が複数のアカウントをアクティブに利用している場合もありますので、会員人数とは限りません

また各SNSで発表されている数字は、1日に1回以上利用しているユーザーをアクティブユーザーと見なす場合もあれば、1週間に1回以上利用すればアクティブユーザーと見なす場合もありますので一律的には正式な会員人数は現状はわからないのが現状です。

仮想通貨(暗号通貨)の比較紹介

仮想通貨(暗号通貨)は、全てブロックチェーンのテクノロジーが利用されることで、従来の銀行のような中央主権的な決裁方法でなく中間管理コストを大幅に削減した分散型組織運営により国、組織を自由に跨り、かつ安価にサービスが受けられるようになっています。

仮想通貨は 世界中で1000種類あると言われていますが、比較的有名なものをご紹介しますが、その殆どで発行枚数の最終の上限が設定されています

この狙いは、上限設定により希少性が期待され、長期保有することで価値の上昇が見込まれています。

しかしながら、一番の下の イーサリアム(ETH)は現在、上限設定はありません

  • ビットコイン(BTC)は2,100万BTC 迄
  • ビットコインキャッシュ(BCH)は、2,100万BCH 迄
  • ライトコイン(LTC)は、8,400万LTC 迄
  • リップル(XRP)は1,000億XRP迄
  • ネム(NEM)は、約90億XEM 迄
  • イーサリアム(ETH)上限なし

上限を設定していない イーサリアム(ETH)も将来設定する方向にする可能性もあると創設者は考えているようですが、上限設定の他に大きな特徴を持っています。

特徴のある イーサリアム(ETH)の仕組

イーサリアム(ETH)には、ブロックの中に情報だけでなく、アプリケーションを組み込むことによって、あらかじめ設定しておいた条件がそろったとき、自動的にプログラムが作動するしくみを持っています。

例えば、

  • 「毎月27日にクレジットカードの使用分を口座から引き落とす」
  • 「月末には住宅ローンの返済額を送金する」

というようなお金のやりとりがしたいとします。

従来なら、こうした取引は銀行が管理していますが、イーサリアム(ETH)では誰かが管理しなくても、マイニングで取引が承認されれば、プログラムによって自動的に実行されます。

このしくみによって、管理者がいなくてもサービスが勝手に動き、実行されるというしくみができました。

誰の管理も受けず、管理する必要もない分散型アプリケーションのプラットフォームが、イーサリアム(ETH)の最大の特徴です。

一方では、プログラムが組み込まれていることで、現在では処理速度の速い状況にありますが、発行数が増えるとその処理速度等の面で遅くなる状況もあると言われています。

ブロックチェーンとマイニング(mining)の関係性

特殊な数字(ナンス)を見つけて仮想通貨を報酬として受け取る流れが、鉱物や資源を掘り出す作業に似ているため、承認作業を「マイニング(採掘)」と呼んでいます。

ブロックチェーンは、中央のサーバーがデータを管理してその正しさを担保するようなデータベースではありません

末端ユーザーがブロックを共有し、複雑な計算を行って正しいブロックであることを承認しているのです。

マイニングは、ブロックチェーンにデータをつなぎこむのに適した値を計算で探し回る作業であり、マイニングに参加する人は、ナンスの値をいろいろ変えながら計算を繰り返し、ハッシュ値を算出し続けます

ナンスを「ハッシュ関数」と呼ばれる計算方法で変換することで、そのブロックのハッシュ値を得られます

一つのブロックには、大きく分けて3種類のデータが存在します。

  • そのブロック内の全取引データ(取引記録
  • 前のブロックの取引データを要約した「ハッシュ値」と呼ばれるパラメータ
  • 「ナンスまたはノンス(Nonce)」と呼ばれる任意のパラメータ

ブロックチェーンにブロックをつなぎこむためには、そのブロックのハッシュ値が特定の値以下になるようなナンスを見つける必要があります。特定の値以下にならなければ、ナンスを探す作業を続けることになります。

このように、ナンスを見つけるには膨大な労力がかかります。これをいち早く見つけた人が、ブロックをチェーンにつなぎこむ承認作業を実現させられるわけです。

とても労力のかかるマイニング作業なので、承認に成功すると報酬をもらえる仕組みになっています。それが、新たな仮想通貨です。